私たち夫婦は、未だ子どもに恵まれず、もうすぐ10年を迎えようとしています。
子どもは欲しいと思っていまして、不妊治療もしています。
そんな私がお伝えできる、不妊治療の心得をご紹介したいと思います。
不妊治療の心のケア
まず、不妊治療になくてはならないものは、心のケアだと思います。
なにせ、人に言えません。
姑や親戚は、言葉足らず、配慮足らずで、傷つくことを言ってきます。
それはもう我慢でしかありません。
気持ちをわかってもらえることはあまりありません。
自分自身でひねくれないように、自分に言い聞かせています。
例えば小さなお子さんのいるお母さんを見て、うらやましいと過度に思わないようにしたりです。
不妊治療を始めると、費用面も重くのしかかってきます。
高額医療控除の手続きをしたり、面倒なことも多くなってきます。
費用は結構高いですから、何回もできないですし、パートナーに相談もそうそうできません。
本当はパートナーに何でも相談できれば良いのですが、パートナーも子どもが欲しいと切実に思っている場合、言い方を間違えると責めることになってしまいます。
ネットで不妊治療のブログを読むと、希望もあれば、切なくなる時もあります。
でも、他の人がどうなのかも知りたいですから、見てしまいます。
それからクリニックとはどんなところか調べます。
不妊治療には、専門のクリニックがあります。
ネットで「不妊治療」「クリニック」と検索すると出てきます。
パートナーと相談して受診を決めます。
ここまでも結構勇気がいると思います。
パートナーとの話し合いも、ハードルが高いかもしれません。
どちらかに原因があるか調べたりしますから、もしどちらかに問題があった時には、最悪揉めてしまうかもしれません。
事前に、お互いに、精子卵子に問題があった時には、お互いに責めないことを約束して、クリニックを受診してください。
男性の不妊治療が必要な場合もある
よく勘違いされがちなのが、不妊の原因は女性側にあるという思い込みです。
そんなことは全くありません。
男性側に原因があることも多くあります。
それはちゃんと専門機関で調べてもらうことができます。
男性だけで行くことが恥ずかしいなんて思ってはいけません。
子どもを作ることは、女性の頑張りだけではありません。
不妊治療をうたっているクリニックに行くと、調べてもらえます。
まず、簡単な問診の後、個室に案内されます。
調べるために精子を取るのです。
驚かないでもらいたいのですが、ビデオを見ながらケースに自分で取ります。
メンタルが弱いとついていけないかもしれません。
事前に心の準備をして行きましょう。
女性側はもっと辛い思いをしているんですから。
不妊治療に非協力な男性側
不妊治療に非協力な男性パートナーは良くありません。
子作りは、パートナーの両方が努力するのが最良です。
男性パートナーが非協力的な理由はいくつかあります。
恥ずかしい、女性パートナーが悪い・・・など。
男性パートナーは、不妊治療について知り、理解を深める努力が必要です。
悪いことではないのですから。
クリニックで診断して、男性側に問題がある場合もあります。
そうすると、男性側が治療することになる場合もあるのです。
男性専門の不妊治療のお医者さんもいるのです。
不妊治療には、パートナー両方が参加することが不可欠です。
不妊治療の費用負担
不妊治療をしている方、費用も結構つらいですよね。
費用が高いので、何回もできなくて、残念な思いをしている場合もあると思います。
そんな場合、公的に援助してくれる場合があります。
不妊治療の支援助成金です。
2021年の1月からスタートしています。
ただしこれは、2022年の公的医療保険の適用までの特例処置です。
2022年に公的医療保険の適用が始まれば、費用は今よりかなり助かるようになります。
不妊治療には多くの壁がありますが、費用面での負担が少なくなるのは嬉しい限りです。
不妊治療の支援事業は、正式には「特定不妊治療助成制度」といって、高額な医療費による配偶者間の経済的な負担を軽減するというものです。
保険適用外である体外受精・顕微授精が対象で、人工授精と保険適用となるタイミング法は対象にはなりません。
具体的に得られる支援を見ていきましょう。
妻の年齢が43歳未満の場合、助成額は1回30万円です。
助成回数も１子ごとに6回まで（40歳以上43歳未満は3回）です。
男性も不妊治療を行えば、助成は得られます。
男性の不妊治療とは、精子を採取するための手術となります。
費用面であきらめなければならなかった場合には、公的医療保険の適用は、嬉しい大ニュースだと言えます。
まとめ
不妊治療には、心のケアが必要です。
パートナーとの信頼関係と、パートナーの理解と協力が必要です。
時には男性が治療しないといけない場合もあるのです。
費用面では2022年から公的医療保険の適用が始まります。
今はそれまでの特例処置で、公的支援が受けられます。
子どもがいない夫婦の中には、不妊治療をしてでも授かりたいと切に願っている夫婦もたくさんいます。
女性の社会進出などによっても、妊娠率は減っていますが、公的支援・公的医療保険制度によって、妊娠率や出生率が上がることは、日本にとっても良いことだと思います。
